就職・転職の成否と資格の関係
就職や転職を有利に進めるためには、資格を持っておくにこしたことはないでしょう。
求人広告を見て、希望の職種だから応募しようと詳細を見ると、「～～の資格保有者」など
の応募条件が記載されていることがよくあります。
条件に見合った資格を持っていれば問題はありませんが、なければここで道が閉ざされ
てしまいますね。
就職・転職活動を始めると、資格を明記している求人募集が意外と多いことに気がつく
でしょう。
経験不要、他業種経験者可、あるいは年齢不問などと書かれていて、一見応募枠が
広そうな求人でも、資格がなければ狭き門となるわけです。
企業サイド、特に採用担当者の立場に立てば、資格保有者の条件を明記する理由が
分かります。
人気の企業や、希望者の多い職種、条件の良い求人には応募者が殺到します。
時には１００通を超える履歴書が採用担当者の手元に届くわけですね。
応募者が多い場合、たいていは書類選考である程度ふるいにかけられます。
採用担当者は、できるだけ実力を伴う即戦力の人材を獲得したいと思うわけですが、
書類だけはなかなか判断できないのが実情です。
そんなときに、資格を応募条件として設定しておけば、ある程度事前に選別できますし、
公的に一定レベルの実力が認められている資格であれば、期待能力とのズレが少なく
なるメリットもあるわけです。
企業が求める資格には次のようなものがあります。
◆自動車運転免許
営業職では当然必修の資格です。
◆ビジネス英語
求人ではTOEICの能力を求めるものが一般的です。
６００点以上が目安ですが、確実にアピールするためには７５０点以上を保有して
いることが望ましいでしょう。
◆簿記
日商簿記の２級以上が目安です。
◆情報処理技術者
一般に情報関連の資格は、実務経験も重視されます。
◆宅地建物取引主任者
不動産関係の就職には有利です。
不動産営業職では特に必要とされない場合も多いですが、持っておくと活動範囲が
広がります。
◆福祉関連資格
介護福祉士、ケアマネージャ、ホームヘルパーなど、最近圧倒的に求人情報の多い
分野で、持っていると転職しやすい資格です。
◆「士」のつく資格
中小企業診断士、司法書士、行政書士、社会保険労務士、税理士、公認会計士など、
認知度の高い資格です。取得が難しいものが多く、それだけに評価の高い資格です。
資格は取って終わりでは何の役にも立ちません。
昔に取った資格をそのままほうっておくと、知識が陳腐化し、役に立たないものとなって
しまいます。運良く就職できてもすぐにボロが出てしまうことになるわけです。
資格は持っているにこしたことはありませんが、自分の能力を絶えず研磨する不断の努力が
就職・転職の鍵を握るということを肝に銘じることが大事です。